38歳の平均年収はいくら？男女・学歴・業種別の目安を解説

キーワード: 38歳平均年収

38歳の平均年収はどのくらい？結論の目安

38歳は統計上の「35〜39歳」区分に含まれます。厚生労働省「令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査」によると、35〜39歳の一般労働者（短時間労働者以外の常用労働者）の所定内給与は男女計で月額34万600円でした。これは全年龄計の34万600円と同じ水準です。

所定内給与は残業代や賞与を含まない月額のため、そのまま年収にはなりません。単純に12カ月分とすると約409万円、さらに賞与（おおむね2〜4カ月分程度）を加えた年収の目安は、おおむね470万〜520万円あたりが一つの参考レンジになります。実際は勤務先の規模・業種・職種・勤続年数で大きく変わります。

男女別に見た38歳前後の年収目安

同じ35〜39歳でも男女で差があります。2025年調査では、35〜39歳の男性は月額36万6200円、女性は月額29万2400円でした。年収換算すると、男性はおおむね510万〜560万円、女性はおおむね400万〜450万円が参考レンジです。

男女間の賃金格差（男性＝100）は全体で76.6となり、比較可能な1976年以降で最も縮小しています。ただし依然として差は残っており、職種・役職・勤続年数の違いが影響している点は押さえておきましょう。

男性（35〜39歳）月額36.6万円 → 年収目安510万〜560万円
女性（35〜39歳）月額29.2万円 → 年収目安400万〜450万円
男女計（35〜39歳）月額34.1万円 → 年収目安470万〜520万円

学歴別の年収目安（35〜39歳）

学歴別では差がはっきり出ます。2025年調査の35〜39歳では、高校卒が月額29万6600円、大学卒が月額38万2200円でした。年収換算では高校卒がおおむね410万〜450万円、大学卒がおおむね530万〜580万円が参考レンジです。

ただし学歴はあくまで平均値の差であり、同じ学歴でも業種・職種・資格の有無で年収は大きく動きます。実態は「学歴だけで決まる」ものではありません。

業種別に見た年収の目安

産業別の賃金水準は業種による差が大きくなっています。2025年調査では、電気・ガス・熱供給・水道業（月額44万4000円）や学術研究・専門・技術サービス業（同44万300円）、金融・保険業（同43万7000円）が高い水準にあります。一方で宿泊業・飲食サービス業は月額27万7200円と最も低い水準です。

同じ38歳でも、業種によって年収の参考レンジは数百万円単位で変わります。転職やキャリア形成を考える際は、業種の平均水準も一つの判断材料になります。

電気・ガス・熱供給・水道：年収目安600万〜650万円帯
学術研究・専門・技術サービス：年収目安600万〜640万円帯
金融・保険：年収目安590万〜640万円帯
情報通信：年収目安550万〜600万円帯
製造業：年収目安440万〜490万円帯
宿泊業・飲食サービス業：年収目安380万〜420万円帯

38歳・年収500万円前後の手取りはどのくらい？

年収から実際に手元に残る手取りは、所得税・住民税・社会保険料が差し引かれた後の金額です。一般的に手取りは額面のおよそ75〜80％が目安とされ、年収500万円であれば手取りはおおむね380万〜400万円程度、月額にすると約31万〜33万円が一つの目安になります。

手取り額は扶養家族の有無、住んでいる自治体、健康保険組合の種類などで変わります。あくまで概算として捉えてください。

38歳で年収を上げるためにできること

38歳は、これまでの経験を「専門性」としてまとめ、市場価値を確認しやすい年代です。同じ職場での昇進・昇給に加え、業種・企業規模の見直しで年収が変わるケースもあります。

一方で、平均年収はあくまで統計上の平均値です。自分の年収が平均より低い・高いという結果だけで一喜一憂するのではなく、勤続年数、役職、働き方（正社員か否か）など複数の要素を合わせて確認することをおすすめします。

職種別の求人相場を確認し、自分のスキルの市場価値を把握する
資格・専門スキルを棚卸しして職務経歴書に反映する
企業規模や業種の平均水準と自分の年収を比較する
正社員と非正規の差（正社員358.8千円／それ以外241.7千円）も意識する

この記事のポイント

38歳は統計上「35〜39歳」区分。男女計の所定内給与は月額34万600円
年収の参考レンジは男女計で約470万〜520万円、男性約510万〜560万円、女性約400万〜450万円
学歴別では高校卒が約410万〜450万円、大学卒が約530万〜580万円が目安
業種差が大きく、電気・ガスや専門サービスは600万円台、宿泊・飲食は400万円前後が目安
所定内給与には賞与・残業代が含まれないため、年収は概算である点に注意
平均値は勤続年数・役職・雇用形態で大きく変わるため、参考値として活用する