看護師の給料・年収はいくら？平均524万円と年代別相場

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看護師の平均年収は約524万円｜全職種平均との比較

厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」によると、10人以上の事業所に勤める看護師（一般労働者）の平均年収は男女計で約524万7,000円です。内訳は月給36万5,900円、年間賞与その他特別給与85万6,400円で、女性は約521万1,000円、男性は約552万円となっています。

同年の一般労働者（男女計）の所定内給与は月34万600円で、単純に賞与を含めた年収換算では約490万円前後が目安です。看護師は全職種平均を上回る水準にあり、女性の平均（所定内給与28万5,900円）と比べても高い傾向があります。ただし夜勤手当を含む月給で計算されている点には注意が必要です。

看護師の年収は年齢とともに上がり、40代から50代でピークを迎える傾向があります。20代は約474万円、30代は約505万円、40代は約556万円、50代は約576万円と、経験年数や役職の上昇に伴って増えていきます。

60代に入ると約488万円、70代以上では約387万円と下がる傾向です。これは定年後の再雇用や勤務時間の短縮、役職の交代などが影響していると考えられます。

日本看護協会「2025年看護職員実態調査報告書」をもとにした試算では、病院勤務の看護師は約554万6,000円、診療所は約519万5,000円、介護・福祉事業所は約510万2,000円、訪問看護ステーションは約494万8,000円となっています。

病院が最も高いのは、月4〜5回程度の夜勤にともなう夜勤手当（5〜8万円程度）が月収に上乗せされるためです。訪問看護ステーションは夜勤が少ない代わりに、訪問件数に応じたインセンティブを設ける事業所も増えており、条件は施設ごとに幅があります。

都道府県別に見ると、東京都は月給40万300円・賞与87万1,400円で年収約567万5,000円、神奈川県は約554万8,300円と都市部で高くなる傾向があります。一方、高知県は約434万円とされ、地域間の差は最大で約130万円にのぼります。

ただし家賃や物価は地域によって大きく異なるため、年収の額面だけで比較するのは適切ではありません。転職を検討する際は、生活コストや通勤条件も含めて判断することが大切です。

日本看護協会のデータでは、非管理職（一般看護師・リーダーなど）の年収は約508万6,000円、中間管理職（看護師長・主任など）は約607万6,000円、管理職（看護部長・副看護部長など）は約711万1,000円と、役職が上がるごとに約100万円ずつ増える傾向があります。

2024年度の「看護職員の賃金に関する実態調査」では、病院の管理職（看護部長・副院長相当職）で約818万円、訪問看護ステーションの経営者で約736万円という結果も示されています。管理職には30年前後の経験年数が必要とされ、相応のキャリア形成が前提となります。

年収524万円の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた手取りはおおむね390万〜410万円程度（月あたり約32万〜34万円、賞与含む）が目安です。ただし控除額は扶養家族の有無、居住地の住民税率、社会保険料の等級などで変わるため、あくまで概算として捉えてください。

夜勤手当が多い月は額面が増えますが、その分社会保険料や税の負担も増えます。手取りを重視する場合は、基本給・各種手当・賞与のバランスを求人票や給与明細で確認することをおすすめします。

給料を上げる方法としては、夜勤手当のある病院勤務を選ぶ、専門看護師・認定看護師などの資格を取得して資格手当を得る、主任や師長などの役職に就く、条件の良い地域・施設へ転職する、といった選択肢が考えられます。

一方で、給与だけで転職先を決めるのは注意が必要です。残業時間、夜勤回数、休暇の取りやすさ、人間関係なども含めた実質的な条件で比較することが大切です。日本看護協会の調査でも「業務や役割、責任に見合った賃金額であること」が働き続けるうえで重要視する項目の上位に挙がっています。