理学療法士の年収は443万円?令和7年統計で見る給与と手取り

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理学療法士の年収はいくら?令和7年の統計データ

厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」では、理学療法士は単独の職種（小分類）として公表されておらず、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）・視能訓練士を合算した区分で集計されています。この区分の令和7年の推定年収は約443.6万円（前年比 ▲0.5万円）でした。

集計対象の平均年齢は36.2歳、平均勤続年数は8.4年、労働者数は約27万9,650人です。つまり「理学療法士の平均年収443万円」という数字は、リハビリ職4職種をまとめた平均値であり、理学療法士だけの平均や、あなた個人の年収を保証するものではありません。あくまで相場感をつかむための参考値として見てください。

推定年収：約443.6万円（令和7年・PT／OT／ST・視能訓練士の合算区分）
前年比：約 ▲0.5万円（ほぼ横ばい）
平均年齢：36.2歳／平均勤続年数：8.4年
推計の方法：きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額

月給と賞与の内訳を見る

443.6万円という年収を分解すると、毎月の「きまって支給する現金給与額」が30.99万円、これに年間賞与（71.72万円）が加わる構成です。月給部分だけで見ると約372万円、残りの約72万円が賞与というイメージになります。

なお、この30.99万円は所得税や社会保険料を差し引く前の額です。基本給に各種手当（資格手当、夜勤・当直手当、住宅手当など）が含まれるかどうかは施設によって異なり、同じ「理学療法士」でも提示される月給の作りはかなり幅があります。求人票を見るときは、基本給と諸手当、賞与の実績（支給月数）をセットで確認するのがおすすめです。

きまって支給する現金給与額：約30.99万円／月
年間賞与その他特別給与額：約71.72万円
月給部分の年間換算：約372万円（30.99万円×12）
賞与は施設の業績・評価制度により変動しやすい

看護師・医師・一般労働者との比較

同じ令和7年の調査では、看護師の推定年収は約524.7万円、医師は約1,512.3万円でした。療法士を1とした場合、看護師は約1.18倍、医師は約3.41倍の水準にあたります。リハビリ職は看護師よりも平均年齢が低く（36.2歳）、勤続も短いことが差の一因と考えられますが、夜勤手当の有無など勤務形態の違いも影響していそうです。

また、一般労働者（男女計）の平均月額給与は34万600円で、年間賞与を含めた年収換算ではおおむね500万円前後が目安になります（当サイトの年収換算値では約490万円）。理学療法士の443.6万円は全職種平均よりやや低い水準ですが、産業別に見ると医療・福祉は他産業と比べて極端に低いわけではなく、施設種別や役職で差が開く構造です。

理学療法士を含む療法士区分：約443.6万円
看護師：約524.7万円（療法士の約1.18倍）
医師：約1,512.3万円（療法士の約3.41倍）
一般労働者（男女計）の月額給与：34万600円／年収換算は約490万円前後が目安

年収が上がりやすい人・上がりにくい人の差

理学療法士の年収は、資格や経験年数だけで一律に決まるものではありません。同じ年齢でも、勤務先の種類、地域、役職の有無で年収レンジは変わります。統計の平均値はあくまで中央付近の姿で、実際には年収350万〜400万円台から、500万円台、管理職や複数拠点兼務で600万円台といった幅が想定されます。

特に差が出やすいのは、急性期病院・回復期病院・クリニック・訪問リハビリ・介護施設・自治体（行政職）といった勤務先の違いです。加えて、主任・係長・部長などの管理職手当、認定資格（専門理学療法士・認定理学療法士など）の手当、休日・時間外の対応可否も影響します。

勤務先：病院は夜勤・当直や賞与が比較的厚く、クリニックや介護施設は月給水準が抑えめの傾向
地域：都市部は求人数が多く交渉余地が広い一方、地方は生活費が低い分、額面が低くなることもある
役職：主任・管理職になると手当が付き、年収500万〜600万円台を狙える場合がある
働き方：訪問リハビリ、自費リハビリ、非常勤の兼務などで収入を積み上げる選択肢もある
資格：認定資格や専門資格が手当・昇給要件になっている施設もある

手取りはいくら?額面443.6万円の場合の目安

額面年収443.6万円の場合、社会保険料と税金（所得税・住民税）でおおむね2割前後が差し引かれ、手取りは年間で約350万〜360万円、月々にして約23万〜25万円前後になることが多いです。ただし、扶養家族の有無、住民税の額、勤務先の健康保険組合、賞与の支給時期などで手取りは変わります。

手取りを増やしたい場合は、額面年収を上げる以外に、iDeCoやふるさと納税、医療費控除などの制度を組み合わせる方法もあります。資格手当や夜勤手当など、手当の多い求人を選ぶことも実質的な手取り改善につながります。

額面年収443.6万円 → 手取りの目安は年間約350万〜360万円
月々の手取り目安：約23万〜25万円前後（賞与の有無で変動）
控除割合の目安：社会保険料＋税でおおむね2割前後
扶養・住民税・保険組合の違いで手取りは前後する

年収アップを考えるときの現実的な選択肢

理学療法士の年収を上げる方法は、大きく分けて「同じ施設で役職・資格を積み上げる」「条件の良い施設へ転職する」「働き方を複数組み合わせる」の3つです。同じ法人内で昇給を待つよりも、転職で基本給の高い施設に移るほうが短期間で年収が上がりやすいケースもあります。

ただし、年収だけで選ぶと、夜勤や当直が増えて負担が大きくなることもあります。求人を比較する際は、基本給、賞与の支給実績、手当の内訳、年間休日、残業時間、復職・育児との両立制度まで確認したうえで判断してください。最新の賃金水準は毎年公表される統計で確認するのが確実です。

同じ法人で昇給・役職を目指す：安定するがスピードは緩やか
条件の良い施設へ転職：基本給・賞与が上がる可能性がある
訪問リハビリ・自費リハビリ・非常勤の兼務：収入の上乗せが狙いやすい
判断材料：基本給、賞与実績、手当、休日、残業、両立支援制度

この記事のポイント

厚労省の令和7年調査では、理学療法士を含む療法士区分の推定年収は約443.6万円（PT・OT・ST・視能訓練士の合算値）
月給約30.99万円＋年間賞与約71.72万円という内訳で、平均年齢36.2歳・勤続8.4年のデータ
看護師は約524.7万円、医師は約1,512.3万円で、療法士を1とすると看護師約1.18倍・医師約3.41倍
額面443.6万円の手取りは年間約350万〜360万円、月々約23万〜25万円前後が目安
年収は勤務先・地域・役職・資格・働き方で幅があり、統計の平均値はあくまで参考値