年収の中央値はいくら？2025年の平均・手取り・業種別を解説

年収の中央値とは？平均値との違い

年収の中央値とは、給与所得者を年収の低い順に並べたときに、ちょうど真ん中にくる人の年収です。平均値は一部の高収入層に引っ張られて高く出やすいのに対し、中央値は「実際に多い層」に近い水準を示します。日本の給与所得では、中央値は平均値より低くなる傾向があります。

なお、国が公表する統計には「月々の所定内給与の中央値」はありますが、賞与を含めた年収そのものの中央値は公表されていません。本記事では公表値をもとに年収換算のレンジを示し、確定値と概算を分けて説明します。

2025年の賃金中央値と平均値（一般労働者）

厚生労働省「令和7（2025）年賃金構造基本統計調査」によると、一般労働者（短時間労働者以外）の所定内給与は男女計で月34.06万円、男性37.34万円、女性28.59万円でした。同じ調査の中央値は男女計で月29.66万円です（mhlw.go.jp）。

年収換算レンジは、中央値〜平均値に賞与相当分（おおむね月給の2〜4か月分）を加えた概算です。月給を12倍しただけでは賞与が抜けるため、実際の年収は上記レンジの下限よりやや上に寄る点に注意してください。男女間の賃金格差（男性＝100）は76.6で、比較可能な1976年以降で最も縮小しています（mhlw.go.jp）。

平均年収は487万円：国税庁データとの整合

国税庁「民間給与実態統計調査（令和7年分）」では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円（前年比1.9％増）、男性597万円、女性342万円でした。平均賞与は75万円で、給与のうち賞与が占める割合は約18％です（memorva.jp）。

この平均487万円に対し、中央値は平均より低い水準になると考えられ、おおむね400万円台前半〜半ばが中心帯とみられます。ただし国税庁統計は年収の中央値を公表していないため、ここで示した中央値の水準は推定を含みます。断定的な数値ではなく目安として捉えてください。

学歴別にみた年収レンジ

学歴別の所定内給与（男女計・月額）は次のとおりです。

• 高校卒：29.72万円（年収換算 約420万円前後）
• 専門学校卒：31.37万円（同 約440万円前後）
• 高専・短大卒：32.12万円（同 約450万円前後）
• 大学卒：39.63万円（同 約550万〜570万円前後）
• 大学院卒：51.74万円（同 約700万円前後）

学歴はあくまで統計上の平均差であり、職種・業界・個人のスキルによって実際の年収は大きく変わります。特に大学院卒は専門職・研究職に偏るため高めに出やすい点を踏まえてください。

業種別にみた年収レンジ

産業別の所定内給与（男女計・月額）では、高い順に「電気・ガス・熱供給・水道業」44.40万円、「学術研究，専門・技術サービス業」44.03万円、「金融業，保険業」43.7万円前後、「情報通信業」40.6万円前後が上位です。一方で最も低いのは「宿泊業，飲食サービス業」の27.72万円でした。

業種間の差は大きく、上位と下位では年収換算で200万円以上開きます。転職を検討する場合は、業種の平均だけでなく職種・企業規模も合わせて確認しましょう。

年収別の手取りの目安

手取り額は社会保険料や税額、家族構成、自治体によって変わるため、以下は独身・扶養なしを想定したごくおおまかな目安です。

• 年収350万円：手取り 約270万〜280万円
• 年収400万円：手取り 約310万〜320万円
• 年収500万円：手取り 約390万〜400万円
• 年収600万円：手取り 約460万〜470万円

年収が上がるほど税率と社会保険料の負担率が上がるため、手取りの伸びは年収の伸びより緩やかになります。正確な金額は勤務先の源泉徴収票や自治体の税額通知で確認してください。

中央値を見るときの注意点

• 国が公表するのは「月額給与の中央値」であり、賞与込みの年収中央値は公表されていない
• 短時間労働者を含めるかどうかで平均・中央値の水準が変わる
• 企業規模・地域・年齢構成によって中央値は大きく異なる
• 調査年や推計方法の変更により、単純な前年比較ができない場合がある

この記事のポイント

• 2025年の所定内給与は男女計で平均34.06万円、中央値29.66万円
• 年収換算の中心帯はおおむね400万〜490万円、国税庁の平均給与は487万円
• 男性は約440万〜540万円、女性は約350万〜410万円が目安レンジ
• 業種別では電気・ガス・熱供給・水道業が高く、宿泊・飲食は低い
• 年収の中央値そのものは公表値がないため、本記事の数値は概算を含む