パーソル 年収はいくら？平均年収・役職別・手取りを解説
パーソル 年収の全体像
「パーソル 年収」で調べるときに注意したいのは、ひと口に「パーソル」といっても、持株会社のパーソルホールディングスと、事業会社のパーソルキャリア、パーソルテンプスタッフなどで水準が大きく異なる点です。持株会社は従業員数が少なく管理職比率が高いため平均年収が高く出やすく、事業会社は職種や年代の幅が広いぶん平均は低めになります。
本記事では、公開情報で確認できる平均年収を万円レンジで整理し、全国平均や人材サービス業の水準と並べて比較します。なお平均年収はあくまで会社全体の平均であり、個人の年収を保証するものではありません。
- パーソルホールディングス：日経会社情報ベースで平均年収 約882万円、有報ベースで約819万円と出典により差がある
- パーソルキャリア：口コミデータベースで平均年収 約540万円前後
- 人材サービス業の平均は約375万円とされ、グループ会社でも業界平均は上回る傾向
パーソルホールディングスの平均年収は約819万〜882万円
パーソルホールディングスの平均年収は、日本経済新聞の会社情報では8,818,492円（約882万円）と紹介されています。同ページでは初任給3,550,800円（約355万円）、従業員数761人、平均年齢40.9歳、平均勤続年数6.3年という条件も示されており、少数精鋭の本社組織である点が平均を押し上げていると考えられます（nikkei.com）。
一方、2025年3月期の有価証券報告書をもとにした集計では平均年収は約819万円とされ、平均年齢は40.9歳。同社の平均年収は2020年の約650万円から2025年の約819万円へと数年で大きく上昇しており、海外事業やスタッフィング事業の拡大が背景にあるとみられます（career-x.co.jp）。
出典によって800万円台前半〜880万円台と幅があるため、「約820万〜880万円程度」とレンジで捉えておくのが安全です。
パーソルキャリアの平均年収は約540万円前後
転職者向けサービス「doda」を運営するパーソルキャリアは、社員の口コミを集めたOPENWORKのデータで平均年収がおおむね540万円前後とされています。人材サービス業の平均年収が約375万円とされるなかでは高い水準ですが、親会社のパーソルホールディングスと比べると200万円以上低い数字です（career-x.co.jp）。
なお同社は成果主義の色彩が強く、等級や評価によって実際の年収差が大きいとされています。平均値だけで判断せず、職種別・等級別のレンジもあわせて確認しましょう。
- 営業：約515万円
- キャリアアドバイザー：約526万円
- 企画：約627万円
- エンジニア・SE：約699万円
年齢別・職種別の年収レンジ
口コミベースの年齢別推計では、25歳で約439万円、30歳で約538万円、35歳で約602万円、40歳で約682万円、45歳で約785万円、50歳で約841万円という推移が紹介されています。30代前半で500万円台、40代で700万円前後が一つの目安になります（career-x.co.jp）。
職種別ではエンジニア・SEや企画職が営業職より高めに出る傾向があり、同じ会社でも職種による差が200万円前後に広がるケースがあります。
グレード制と入社時年俸の目安
パーソルキャリアは年次ではなく成果と行動で評価するグレード制を採用しており、ビジネス職はS1〜M3、専門職はPE1〜PE6に分かれています。入社3年目前後で2段階目に上がる人が多いとされ、昇格のタイミングは個人の実績次第です。
入社時点の年俸は、ビジネス総合（セールス）の初任給が月給222,000円、企画職で380万〜550万円、エンジニアで370万〜550万円、データサイエンティストで400万〜550万円といった募集例が紹介されています（career-x.co.jp）。
掲載レンジであり、実際の提示額は経験・スキル・選考結果によって変わります。
- S1・PE1（1〜2年目）：ビジネス職350〜400万円／専門職400〜600万円
- S2・PE2（3〜6年目）：400〜550万円／500〜600万円
- S3・PE3（7〜10年目）：550〜700万円／600〜800万円
- M1・PE4（10年目以降）：700〜800万円／800〜1,000万円
- M2・PE5：800〜1,000万円／1,000〜1,200万円
- M3・PE6：1,000〜1,200万円／1,200万円以上
手取りは額面のおよそ7〜8割
額面年収540万円の場合、社会保険料と税金を差し引いた手取りはおおよそ420万円前後、月額では約35万円という試算が紹介されています。額面の75〜80%程度が手取りの目安です（career-x.co.jp）。
手取り額は扶養家族の有無、住民税の自治体差、ふるさと納税などの控除で変動します。住宅ローンや家計計画を立てる際は、額面ではなく手取りベースで考えると安全です。
全国平均・業界平均との比較
厚生労働省の令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査によると、一般労働者（短時間労働者以外）の所定内給与は男女計で月340,600円、年間に換算すると賞与込みでおよそ490万円程度が一つの目安になります。男性は月373,400円、女性は月285,900円で、男女間の賃金格差は76.6です（mhlw.go.jp）。
産業別では「学術研究，専門・技術サービス業」が月440,300円と高水準で、人材・コンサル系の職種は相対的に恵まれていることがわかります。一方で「宿泊業，飲食サービス業」は月277,200円と最も低く、業界による差は大きい状況です（mhlw.go.jp）。
パーソルグループの水準は、全国平均（約490万円）や人材サービス業平均（約375万円）を上回るものの、リクルートホールディングス（有報ベースで約1,145万円）と比較すると見劣りする、という位置づけになります。
年収を上げたい場合の考え方
パーソルキャリアのようにグレード制を採る企業では、等級が上がれば年収レンジが段階的に上がるため、評価を積み上げることが近道になります。特にエンジニア・SEや企画など専門性の高い職種は上位レンジに届きやすいとされます。
一方、平均年収は会社全体の数値であり、同じ会社でも職種・等級・勤務地で数百万円の差が出ます。転職を検討する場合は、提示される年俸レンジと等級制度の昇格スピードをあわせて確認することをおすすめします。
この記事のポイント
- パーソルホールディングスの平均年収は出典により約820万〜880万円と幅がある
- パーソルキャリアの平均年収は口コミベースで約540万円前後
- 職種別ではエンジニア・SEが約699万円、企画が約627万円と高め
- 年齢別では30代前半で500万円台、40代で700万円前後が目安
- 全国平均は約490万円、人材サービス業平均は約375万円なのでグループ水準は上回る
- 額面540万円の手取りはおよそ420万円（月約35万円）が目安
- 平均はあくまで参考値で、実際の年収は等級・職種・評価で変動する