エステティシャン年収の目安｜公的統計から見る平均とレンジ

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エステティシャンの年収は公的統計に「単独」では出ていない

エステティシャンという職種名そのものの平均年収は、国の主要な賃金統計には独立した区分としては公表されていません。厚生労働省の賃金構造基本統計調査は職種を細かく分類していますが、エステティシャンは「生活関連サービス業，娯楽業」のなかに含まれ、他の職種とまとめて集計されることが多いためです。

そのため本記事では、近い業種である「生活関連サービス業，娯楽業」の賃金と、全産業の一般労働者の賃金を参考値として使い、エステティシャンの年収レンジを幅をもって整理します。断定的な平均値がない点は、先に押さえておきましょう。

厚生労働省の令和7（2025）年賃金構造基本統計調査（一般労働者・所定内給与額）では、生活関連サービス業，娯楽業の月額は男女計320.1千円、男性350.7千円、女性278.2千円でした。単純に12か月分とすると、月給ベースで約384万円（男女計）、女性では約334万円になります。

実際の年収はこれに賞与・諸手当が加わり、逆にシフト調整で勤務時間が短い場合は減ることもあります。あくまで「業種全体の平均的な水準」として見てください。

公的統計の水準と、求人で見られる給与体系を踏まえると、エステティシャンの年収はおおむね250万〜450万円の範囲に収まるケースが多いと考えられます。未経験・研修期間中は250万〜300万円台、経験を積み指名や販売が伸びると350万〜450万円台が一つの目安です。

サロンの業態（脱毛・フェイシャル・リラクゼーションなど）、都市部か地方か、正社員か契約社員か、歩合給の比率によって差が大きくなります。

1つ目は雇用形態です。正社員は基本給に加えて賞与や社会保険完備のケースが多く、契約社員・業務委託は変動が大きくなります。特に業務委託は売上に連動するため、年収の幅が広がります。

2つ目は歩合給・インセンティブの比率です。歩合の割合が高いサロンでは、接客数や指名数、物販売上によって同じ勤続年数でも年収に差が出ます。3つ目は勤務地と業態で、都市部の商業施設内サロンや高単価メニュー中心の店舗は給与水準が高めになる傾向があります。

エステティシャンは女性比率が高い職種です。令和7（2025）年調査では、一般労働者の男女間賃金格差（男性＝100）は76.6で、比較可能な1976年以降で最も縮小しました。とはいえ女性の月額は285.9千円で、男性の373.4千円とは差があります。

業種・職種・勤続年数・役職の有無が格差の主な要因です。エステティシャンとして年収を伸ばすには、正社員登用、店長・マネージャーなど役職へのステップアップ、資格取得による単価アップが現実的な選択肢になります。

基本給を上げるには、正社員としてのキャリア形成が有効です。厚生労働省の調査でも役職別の賃金は上がる傾向があり、係長級・課長級とステップが上がるほど月額が増えます。サロン内で店長や教育担当を目指すルートは、年収アップとキャリアの安定を両立しやすい方法です。

歩合を伸ばすなら、リピート率・指名数・物販提案力が鍵になります。また、エステ以外にネイル・まつげ・脱毛など複数メニューを扱えると、対応できる客単価が上がり、結果として収入機会が増えやすくなります。

エステティシャン単独の公的な平均年収は公表されていません。近い業種である生活関連サービス業，娯楽業の月額（男女計320.1千円）を参考にすると、年収の目安はおおむね250万〜450万円台で、経験・歩合・雇用形態によって差が出ます。正確な数字は求人票や面接時の条件確認で把握するようにしましょう。